家族葬

【家族葬とは】
はっきりとした定義があるわけではありませんが、一般的には、身内や親族などを中心に少人数で行う葬式のスタイルを意味しています。
家族葬は、２０年くらい前から広まり始めた葬儀スタイルで、現在行われている葬儀の中では約３～４割程度が家族葬だと言われています。
これは、平均寿命が延びたことで故人の年齢が高くなったとともに、葬儀費用を出す側の喪主の年齢も高齢化していることが要因の一つです。
つまり、加齢とともに活動範囲が狭くなり、世間との付き合いが減って亡くなった場合や、喪主となる人も現役を引退して世間との付き合いが減っているということが影響して、葬儀の規模が縮小傾向に向かっているためです。
また、近所付き合いや親族同士の関係も以前と比べて希薄化していることも家族葬が増加している要因だと言えるでしょう。
家族葬は、家族や親族以外の方々には基本的に参列を辞退してもらうので、一般会葬者への気遣いやもてなしをすることがない、ということも特徴の一つです。
家族葬が小規模な葬儀ということで、費用総額が少なくなるというイメージを持つ方も多いようです。
しかし、この点は後述しますが、家計からの実質的な負担分を考えると、費用総額が少なくなるとも言えない場合があるので注意しましょう。
【家族葬を行う際にどこまで親族を呼べばよいか】
家族葬といっても、どこまでを訃報連絡の範囲とするかについては決まりがなく、各家族の考え方や親族との付き合いの程度などによって異なります。
家族葬においての参列者の範囲は、主に次の三つに大別できます。
①家族のみの参列
基本的に同居の家族のみで行います。ただし、同居していなくても直系の子供については対象範囲に含めることが一般的です。参列人数として約３～１０名程度の家族葬となります。
②家族と一部の親族のみの参列
家族に加えて親しい付き合いをしている親族や、血縁関係の濃い親族については参列してもらう形態です。参列人数としては約１５～２５名程度の家族葬です。
③家族と親族全ての参列
親族全てといっても、血縁関係があれば範囲とするわけではなく、過去に接点があった全ての親族に連絡するという意味になります。会葬人数としては約２０～４０名程度の家族葬になります。
上記三つの中で範囲の見極めが難しいのは②と③でしょう。血縁関係で言えば、②では１～２親等、③では３～５親等までの親族を参列範囲内とするのが目安です。
訃報連絡をするかしないかの判断に迷った場合は、〖お知らせ〗をしておいた方が無難でしょう。実際に参列するかどうかは、相手の判断次第です。
声を掛けなかったことで、後に『私は呼ばれなかった…』『最期のお別れがしたかったのに…』というようなトラブルになることはできる限り避けたいところです。
また家族葬は、近親者のみで行う場合が多いので、葬儀に参列してもらえなかった知人や友人などには、後日近親者のみで執り行ったことを葬儀から１〜２週間後くらいにハガキや手紙で報告しておくとよいでしょう。
【家族葬のメリット・デメリット】
ここでは家族葬のメリットとデメリットについて紹介します。
〖家族葬のメリット〗
・式場が小さくて済む
少人数で行う葬儀ですので、必要な式場のスペースも小さくて済みます。そのため、式場利用料も一般葬に比べて安く済む傾向にあります。
・心身の負担が軽くなる
一般の会葬者に対して気を遣ったり、挨拶をしたりすることがない分、一般葬に比べて精神的にも身体的にも負担が軽くなります。
・故人とのお別れの時間をより大切に過ごせる
挨拶など一般参列者への対応で時間を取られないので、故人との最期の時間に専念することができます。
・見積額と請求額に差異が生じにくい
一般葬で見積額と請求額で差異が生じやすいのは、実際の会葬者数によって変動する料理や返礼品などの代金です。
この点、家族葬では基本的に家族と親族のみの葬儀であり、会葬者数の予想も大きく外れることは少なく、見積額と請求額に差異が生じにくくなります。
・用意する料理に無駄が生じにくい
上記と重なる部分もありますが、会葬者数の予想がつきやすいため、料理を過剰に用意してしまい、多量に余ってしまうという事態が発生しにくくなります。
〖家族葬のデメリット〗
・参列したかった人が会葬できない可能性がある
「故人にお別れのご挨拶ができなかった…」などと、お参りができなかったことを残念に思う方や、それを不満に感じる方が出る可能性があります。
解決策として、事前・事後に家族葬で行う趣旨について充分に説明し、理解をしてもらえるようにしましょう。「故人の遺志で」という理由にすることで、不満を和らげることができる場合があります。
・近隣の方々と不和が生じることがある
葬儀にはその地方独自の慣習もあります。このような地域では、家族葬というスタイルが理解されにくい場合もあり、会葬への戸惑いもあります。
解決策として、まずは葬儀を行う地域の風習やしきたりを確認しておきます。
これらは、事前に葬儀社へ相談しておくことが望ましいでしょう。
葬儀前に地域の自治会長などに話を通しておくことも解決策の一つです。
・家族葬後の弔問対応
家族葬が終わった後、人づてに訃報を聞いた方々が自宅や職場へ突然弔問に来られることがあります。この弔問は不定期な場合がほとんどであり、対応する遺族は相当な負担、ストレスになるようです。
解決策として、訃報連絡は不特定にすることが原則ですが、その際に「家族葬」であることの理由を適切に伝えて置くことが初期対応の秘訣です。
それでも弔問や会葬に来る方もいるかもしれません。お礼状や返礼品などは、しばらくの間、余分にストックしておくように、葬儀社に相談しておきましょう。
・一般葬と比べ家計からの実質的負担額が増加となる可能性がある
家族葬では一般の参列者からの香典による収入が期待できませんので、一般葬に比べてその収支は実質的に持ち出し分が増加してしまう場合があります。
解決策としては、まずお葬式全体の費用概算を把握することで、家族間の負担額や「香典の授受」を辞退するのかどうかを決めます。また祭壇の規模や供花、あるいは料理内容なども検討しなければなりませんが、寺院へのお布施などについても心づもりしておく必要があります。
【家族葬の流れ】
ここでは家族葬の流れを見ていきます。地域や宗教、宗旨・宗派によって流れが異なることがありますが、仏教で行う家族葬を例に流れを紹介します。
〖死亡診断～家族葬の打ち合わせ〗
①死亡診断
医師による死亡診断が行われたら、なるべく早い段階で葬儀社に連絡を行い、故人の搬送を依頼します。葬儀社への連絡は電話を使用することが一般的です。
②故人の移送・故人の安置
葬儀社が、寝台車で故人を『お迎え』に来ます。寝台車で故人を病院から自宅や葬儀社の霊安室(故人を安置する場所)へ搬送します。遺体の処置が済み次第、遺族の方々は線香を手向けます。
③家族葬の打ち合わせ
葬儀の日程や家族葬を行う場所の決定，喪主の決定，訃報連絡の範囲や装飾の規模などの打ち合わせを葬儀社の担当者と行います。なお日程を決める際、菩提寺があればまず最初に住職への連絡を行います。打ち合わせ時に死亡届の記入も行いますが、死亡届の提出や火葬場の利用手続きは、葬儀社が代行してくれる場合があります。死亡届の内容は個人情報に関わるので取り扱いには充分注意してください。
〖通夜当日(納棺式～通夜式)〗
遺族や親族が故人と最期の時間を過ごすのが通夜です。現在は夜１８時ごろから１時間〜２時間くらいで行われる事が多くなっています。
④湯灌(ゆかん)・納棺式
湯灌とは、故人の亡骸に対する禊(みそぎ)の意味がありましたが、現在では遺体の衛生処置やシャワーによる洗浄処方になっています。葬儀社がホール内に専用施設を有していることもありますし、簡易的な移動入浴のような設備を搬入して自宅で行うこともあります。洗浄綿で清拭するだけの場合もあります。いずれにしても、清拭して着替えをさせます。その後引き続いて納棺をすることが多くあります(湯灌・納棺式は６０～９０分程度で行われます)。
⑤通夜式・通夜振舞い
納棺後や日を改めた夜に通夜を営みます。僧侶の読経や遺族・親族による焼香がなされます。その後、通夜振舞いなどの会食が通例ですが、家族葬は近親者中心なので、そのような場を設けないこともあります。また「一日葬」の場合は、翌日に読経をすることもあります。
〖葬儀・告別式～繰上げ初七日・忌中払い〗
⑥葬儀・告別式
僧侶に読経をしてもらい、遺族・親族の方々は焼香を行います。
一般の告別式では弔辞・弔電などの拝読や挨拶などもありますが、家族葬の場合は、最期のお別れとして棺の中にお花を入れます。その後蓋が閉じられて、火葬場へ向かうために霊柩車に乗せ、出棺となります。
⑦出棺
出棺とは故人を火葬場に移送することで、霊柩車を先頭に、遺族・親族も自家用車、タクシー、マイクロバスなどを利用し、火葬場へ同行します。
霊柩車には位牌を持った喪主が同乗する慣例が多く見られます。
⑧火葬・収骨
火葬場では荼毘の開始から終了まで、約１時間～１時間半程度かかります。火葬後、遺族・親族にて収骨(しゅうこつ)を行います。これを骨上げ(こつあげ)と言います。収骨の方法は、全収骨と部分収骨の二通りあります。全収骨とは遺骨を全て容器に収めることで、部分収骨とは一部の遺骨(喉ぼとけなど)のみを収めることです。
地域によってこれらの違いがあり、東日本では全収骨、西日本では部分収骨という傾向があるようです。
⑨繰上げ初七日忌法要・忌中払い(会食)
火葬・収骨後に日にちを繰り上げて行う法要のことで、葬儀と同じ日に初七日忌法要を行うことが繰り上げ初七日忌です。また、忌中払いの会席は、地域によって、『精進(しょうじん)落とし』や『仕上げ(しあげ)』または『お斎(とき)』と呼ばれる飲食の席です。これも現代の慣例で、本来は四十九日忌明けに行われていたこともあります。
忌中払いについては、通夜振舞いと同じく、内々の人だけだからという理由で、改まった席は設けずに火葬・収骨の帰り道の飲食店で済ませることもあれば、飲食をしないで終わる場合もあります。
〖家族葬を開く際に掛かる予算〗
『葬儀費用はどれくらい掛かるのか？』という点は多くの方が気にされるところで、それは家族葬であっても同じでしょう。家族葬を開く際に掛かる予算の相場は、３０万円～１００万円位と言われています。
この価格には、火葬・霊柩車の他、祭壇や式場使用料などの葬儀に必要な商品・サービス、飲食や返礼品の費用が含まれているケースもあります。重要なことは、〖お布施〗がこれとは別であるということです。
お布施は宗旨宗派，また住職の考え方によって大きくその金額が異なります。一般的には、読経に対するお礼と戒名授与など、その後の供養料などが合わさった支払いです。これに実費としての「車代(交通経費など)」も付加します。
一般葬を営む場合の予算は、約１５０万円程度は覚悟しなければなりません(お布施分は除く)。それに比べると家族葬は規模の小さい分、少なくて済みます。
葬儀施行における祭壇や会場費などの縮小や対外的な接待・返礼関係が省かれますが、火葬料金やお布施などは施行規模の大小とは関係がないですし、会葬者が限定されれば香典も見込めません。
これまでのお葬式は、相互扶助の考え方から香典収入でまかなえる時代もありましたが、現状の一般葬でもその収支の差額は、香典に頼らないのが普通です。
香典授受に対しては返礼や会葬接待などの対応もかさむので、明確にその人数を制限する家族葬は、支出の経済的な面からも、少ない経費で済ませられます。
〖家族葬を行う葬儀社を選ぶ際の着目点〗
後悔することなく満足で納得できる家族葬を行うためには、よい葬儀社を選ぶことが重要です。そこで、よい葬儀社かどうか見分けるためのポイントを紹介します。
・事前相談や逝去後の依頼に際して、〖家族葬〗での施行希望を伝えて、そのための相談やアドバイスをしてくれる葬儀社がよい
・説明が分かりやすいか
家族葬を含め、葬儀は一般の人には分かりにくいものです。この分かりにくいものを分かるように説明し、伝えるのもプロの役目の一つです。
・自社の葬儀社だけではなく、お布施や接待などの分まで含めた相対的な総額概算を見積もりで試算してくれるような葬儀社だと安心
見積もりの提示が、なるべく詳細な項目まで記載されていて、予測されるものも含めての料金についてもしっかりと説明をしてくれるのかも大切です。また支払いについても、クレジットなどの利用が可能かどうかを確認しておくとよいでしょう。
・遺族の希望や考えを丁寧に聞いてくれるか
〖家族葬〗の見解は、葬儀社によっても異なります。一方的なパターンの提示よりも、遺族の『希望』や『要望』を丁寧に聞いて、それらに応じた家族葬を一緒に考えながら話を進めてくれるかどうかも着目点です。
遺族が家族葬を希望しているとしても、故人の社会的立場から葬儀のプロとして一般葬など他の葬儀スタイルを勧めるべきときもあります。家族葬を希望したのに他の葬儀スタイルを勧められたとしても、遺族の希望を聞いた上での提案であればそれは葬儀のプロの視点からくるものです。遺族の意見を聞かないまま他の葬儀スタイルを提案するような葬儀社は、こちらもプロ失格と言えるでしょう。
どんなことを質問しても、嫌な顔を見せず、一つひとつ丁寧に対応してくれるかどうかをチェックしましょう。
・スタッフの身だしなみや礼儀作法はどうか
応対してくれるスタッフの身だしなみや礼儀作法については、葬儀の知識や経験以前にサービス業としての基本的事項です。
服装は清潔感があり身だしなみがきちんと整っているのか、言葉遣いなども丁寧で分かりやすいのかをしっかり見極めましょう。
基本的な身だしなみや礼儀作法ができていない葬儀社は、家族葬に参列してくれた親族など、参列者に対して無礼な言動をしかねません。これら基本的な部分がしっかりしていない葬儀社は避けた方が無難です。
【家族葬で花を送るべきかどうか】
家族葬で行われる葬式では、供花はどうしたらよいのでしょうか。ここでは花を送るべきかどうかや、その他家族葬での生花について知っておいた方がよいことについて紹介します。
〖家族葬で花を送るべきかどうか〗
家族葬で花を送るべきかについては、状況によって考え方が異なってきます。
・家族葬に近親者として参列する場合
喪主に相談して決めるのがよいでしょう。他の親族とも足並みをそろえることが基本的な考え方です。
・家族葬なので会葬を辞退した場合
どうしても弔意を伝えたい場合には、その旨を遺族に伝えてお供えすることもあります。香典を辞退された場合にも同様です。
遺族の気持ちを汲み取って、お葬式の後に様子を見てから供花や香典を持参する場合もあります。
・訃報連絡時に供花や供物の辞退の案内を受けた場合は贈らない
家族葬では供花や供物を辞退とすることが一般葬に比べると多くあります。そのときには生花は送らないよう注意しましょう。
〖生花の種類〗
ところで生花には、どのような種類があるのでしょうか。
・供花
供花とは故人に供える花のことで、故人へのお悔やみの気持ちを表すものです。祭壇にお供えすることが一般的です。
供花を送る場合は、施行場所を確認して、その場所へ送ります。タイミングは、通夜は午前中、葬儀の場合はその前日に届くように手配しましょう。
供花で使う花の種類は宗教によって違いがあります。また個人名だけではなく、連名や会社名として送ることも可能です。
・枕花
故人の枕元にお供えする生花です。枕花を送るのは、故人との関係が親しい場合が一般的です。
枕花で選ぶ花に決まりはありませんが、白や青などの色を主に送るのがよいでしょう。
た派手な色やサイズが大きいものは避けるようにし、長期間飾れるフラワーアレンジメントを選択するのもお勧めです。
枕花を送るタイミングは通夜前から遅くても通夜当日には届くように手配します。あまり早く送ることは、よい印象がないので注意が必要です。
・花環故人を偲んで通夜や葬儀会場で周りを飾る造花のことを言います。
最近は都市部で見られることは稀になりました。ただし地域慣例もありますので、地元の葬儀社に尋ねるとよいでしょう。
・献花
〖焼香の代わりに祭壇にお花を献ずることもあります。〗
献花は式場で準備されたお花を１人１本ずつお供えをします。
またキリスト教や無宗教での葬儀の拝礼作法として多くなされますが、祭壇にささげるための供花全般も献花と言う場合もあります。
〖花は白や淡い色の花を送る〗
生花を送る際には、それにふさわしい生花を手配するように気を付けましょう。葬儀では、白や淡い色の花が使われているのがよく見られます。
花の種類としては菊，百合，カーネーション，トルコキキョウ，カスミソウが比較的多く使用されています。故人の好きだった花が贈られるケースでは、明るい色の花を選んでもよいとされています。
ただし故人の好みとはいえ、生花一つの色合いやデザインが葬儀会場全体に影響を与えることもありますし、明るい花を送るときには、遺族の了承を得てからの方が無難です。
また、最近は気にされる方は少なくなりましたが、葬儀で使用する生花は、トゲのある花は避けることがマナーとされていますので注意が必要です。
最後に、葬儀の際に送るお花のスタイルにも注意が必要です。フラワースタンドの場合はそのまま飾ることができますが、会場が広くないと飾れるスペースがありません。葬儀の会場に合わせて、フラワースタンド・フラワーアレンジメント・かご盛りの３種類から選んで送るようにしましょう。これらは主に施工している葬儀社に依頼することが多いのでその葬儀社に任せます。
〖生花の相場〗
葬儀で送る生花の相場は、盛花やかご花で一基１万５千円以上で、一対ならば３万円になります。また特にランや洋花などお花の種類などを指定すれば相応に値段が変化します。
なお、葬儀会場にて祭壇の両脇に供えられる生花は、同じ大きさ種類でそろえたほうが、全体の統一感が出て美しく見えます。
もし、祭壇両脇に供えるための生花を送る場合には、他に生花を出される親族などと相談して同じ生花を注文した方がよいでしょう。
【家族葬のマナー】
家族葬に参列する際のマナーは、基本的に一般葬と同じですが、家族葬だからこそ特に気を付けておきたい点をお伝えしていきます。
〖家族葬に参列したことを口外しない〗
家族葬は、喪主や遺族の意向で、近所の方や職場の方に知られずに葬儀を済ませたいという理由で利用されることもあります。
また、後から家族葬で行ったことが伝わり、本来ならば会葬したかったけれど、訃報を制限したことで、クレームが出る可能性もあります。
ただし、自分の勤め先に対して忌引き休暇や慶弔手当を申請する場合などについてはやむを得ないでしょう。訃報の「公示」などを望まない場合は明確にその旨を伝えておく必要があります。
最後に
今回は、家族葬の費用やメリット・デメリットなどについて、全般的に徹底解説しましたが、いかがでしたでしょうか。
家族葬は一般会葬者がいないために、気を遣う範囲も狭く、挨拶をする場面も少ないので、その分故人との最期の時間を有意義に過ごせるという点が大きな特徴であり、メリットです。
事前相談会などで葬儀社に見積もりを依頼する場合には、『家族葬希望であっても、一般葬の見積もりも一緒に依頼』し、比較検討することをお勧めします。
家族葬というスタイルは、今後ますます増えていくものと考えられます。それに伴って、葬儀社による家族葬に関連する商品やサービスの幅も広がりを見せていくでしょう。
いざというときになって、複数の葬儀社を訪ねてどのような家族葬ができるかや、見積もり比較をするのは時間的に困難です。余裕のあるうちに家族葬について式場見学や見積もり依頼をしておくとよいでしょう。